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株価に対する配当利回りが高い銘柄を順番に見ていくと、1位の
プロスペクト（3528）で13％超え。


2位のベリテ（9904）で約8％となっておます。


3位も7％を超えておりますが、上位30銘柄が5％を超え、4％以上
の銘柄だと120程度あるようです。


上場企業は現在3720社ほどありますから、5％を超える株価は上
位1％となっています。


高配当株の筆頭に上る業種を挙げると銀行株、自動車株、サービ
ス業が目立ちます。


そんな中、ここ最近利回り上昇が目立つのが商社株。


10月1日、伊藤忠商事（8001）が配当性向を30％まで段階的に引
き上げると発表。


さらに同日、2019年度の配当金を74円から83円を下限とする増配
を発表しました。


翌日の株価は大きく反応しましたが、記事執筆時点での株価は
1877円。利回りは4.4％まで急上昇しております。


続いて同業他社の三菱商事（8058）。


12月18日の日経新聞では今期の配当金予想125円から、2022年度
には200円になりそうだと掲載されました。


2020年から3年間で配当に約8000億円を充てる方針を打ち出して
いることや、このほか自社株買いも検討している。


中期戦略として配当性向35％程度を目指すとのこと。


三井グループ中核の総合商社、三井物産（8031）も配当を通じ
た直接還元の方針を打ち出しています。


商社の株主還元強化と利回りの急上昇が目立っていますが、背景
となっているのが資源価格急落に伴う収益の急変動です。


資源開発事業を手掛ける商社は石油価格が業績を大きく左右させ
ます。


最近も原油価格の急落が話題になり、株価も連動するように下が
っているのです。


その他、環境配慮などを企業に求める「ESG投資」がらみでも、
商社は投資対象から外れやすい。


この要因を少しでも取り除きたいとの思惑もありますし、実際、
脱石油資源化に舵を切っている商社もあります。


今期は上方修正を発表する会社もあり、収益力の向上や安定性を
示した施策かとも受け取れます。


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